キャリアニュース2019年2月1日～５日

日本でも、雇用の流動化が叫ばれている。経団連も基準を変えていくなど徐々に変わって言っているようである。 こういう場合に、日本の就職事情がどうであるかを理解するために、分かりやすいのは諸外国との比較である。 私自身、このタイミングで諸外国と、日本の両方の就職活動を経験した。 私自身も、学位を取得後、日本で働こうという気は全くと言っていいほど無かった。少なくとも卒業直後は。 しかし、ベンチャースポーツにおいて、需要の増加により、一般社団法人 日本ベンチャースポーツ連盟の立ち上げ、代表理事就任したこと、これに関連した企業やメディアの方々への対応など、私が日本に滞在する必要が出てきたので、就職先を日本で探す必要が出てきた。 アカデミアの就職事情はあまりよくないとは聞くが、実体験としてはよくわからない。この記事では、海外の大学のPh.D.取得者が、取得直後に、日本において、民間就職をする際の状況を見ていきたい。 海外の博士では、在学中にうまく研究が当たりかつ、よっぽど研究が大好きで、研究が無いと生きていけない、くらいの勢いの人材以外は、他分野、特にIT・金融・コンサルに進む人が多い。むしろマジョリティと感じるくらいである。 「普通過ぎるから、それ以外の他の分野がいい」という人までいるくらいである。 海外での就職活動 まず比較対象のために、諸外国での就職活動について簡単にまとめておく。なお本記事では、海外や諸外国は、西ヨーロッパ・アメリカ・香港・シンガポールを指す。 Linkedinの転職希望をActiveにし、各種ヘッドハンティングサイトへCV(英文履歴書)をアップロードした。そこからJob DescriptionとSkill setを確認し、興味があり、かつ自分のバックグラウンドに合うものに応募をする。そうすると、毎日のように世界中から、企業のリクルーターや、ヘッドハンターからメールや電話がかかってくる。応募していないものからも、「CV見ました。」と連絡が来ることもあった。(ちなみにいまだにかかってきます。) その中から、双方の合意が取れたものが、現場の社員らとのスカイプや電話面接、現地面接へ進む。雇う側と雇われる側は対等な印象である。 必要に応じてコード面接や数学などの筆記試験がある。やり取りは当然英語である。グローバル企業であれば、オフィスも希望